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運動しても思ったほど痩せないのはなぜ?「消費エネルギーは一定の範囲に収まる」説を検証

むー

「毎日走っているのに、体重がほとんど変わらない」「ジムに通い始めたのに、思ったほど痩せない」。こんな経験をした方は多いのではないでしょうか。

これまでの記事では、次の2つを確かめてきました。

  • 運動の種類による差は小さい(HIITの記事)。HIIT(短時間の高強度の運動と休憩をくり返す運動)と、一般的な有酸素運動を比べても、脂肪の量や体重の減り方に差はありませんでした。
  • 運動が終わった後に増える消費(アフターバーン)も小さい(アフターバーンの記事)。多くの研究で、運動中に使った分の約6〜15%でした。

では、運動した日の「1日全体」で見るとどうでしょうか。運動で使ったカロリーは、そのまま1日の消費に上乗せされているのでしょうか。

この記事では、「1日の消費エネルギーは一定の範囲に収まる」という説(制約モデル)と、それをめぐる最新の研究を、研究論文をもとに整理します。

言葉の整理

  • 足し算モデル:運動で使った分が、そのまま1日の消費に上乗せされるという考え方です。
  • 制約モデル:運動を増やすと、体がほかのところで消費を減らし、1日の消費が一定の範囲に収まるという考え方です。人類学者のハーマン・ポンツァー(Herman Pontzer)が唱えました。
  • 補償:運動で使った分ほど、消費が増えない、または体重が減らないことです。この記事では2種類に分けます。
    • 消費の補償:1日の消費が、計算上の予測ほど増えないこと。代謝・日常の動き・運動の効率などの変化が、原因の候補です。
    • 体重の補償:体重が、計算上の予測ほど減らないこと。「消費の補償」に「食べる量の増加」が加わったものです。

読む前の注意

  • この記事には、いくつかの種類の研究が出てきます。
    • 横断研究:ある時点で、いろいろな人を比べる研究です。「運動したから消費が変わった」という原因と結果の関係までは言えません。
    • 介入研究:実際に運動をしてもらい、その前後や、運動しない人と比べる研究です。
    • 総説:これまでの研究をまとめた論文です。
    • 見解論文:専門家が根拠を検討して、意見を述べた論文です。
  • 有料で全文を読めなかった論文は、要旨(抄録)の結論を紹介するだけにとどめています。
  • 紹介する研究の多くは欧米やアフリカの人が対象です。日本人にそのまま当てはまるかは分かりません。

1. 運動だけで痩せる量は思ったより小さい

欧州肥満学会(EASO)の専門家グループは、運動と肥満についての推奨をまとめています[1]。これは、多くの研究を決まった方法で集めて分析した論文(システマティックレビュー)7本をもとにしたものです。

この推奨では、体重や体脂肪を減らすために、中くらい以上の強さの有酸素運動を、週150〜200分行うことを勧めています[1]。

ただし、食事制限をせずに運動だけで期待できる減量は、平均2〜3kg程度としています[1]。これは、運動も食事制限もしない人と比べた場合の数字です。

また、食事制限に有酸素運動を加えると、食事制限だけの場合より、平均約1.5kg多く減るとされています[1]。

運動で痩せる量は、多くの人が思っているよりも小さいのです。

2. 足し算モデルと制約モデル

これまでの考え方:足し算モデル

1日に使うエネルギーは、大きく3つに分けられます[2]。

  • 基礎代謝(じっとしていても使うエネルギー):約60%
  • 食事による消費(食べたものを消化・吸収するときに使うエネルギー):約10%
  • 身体活動による消費(運動や家事、通勤などで使うエネルギー):約30%

このうち基礎代謝は体の大きさで、食事による消費は食べる量で、ほぼ決まります。そのため、同じ人の中ではあまり変わりません。1日の消費が多いか少ないかは、身体活動の量で決まる、と説明されています[2]。

つまり、運動すればするほど、その分だけ1日の消費が増える。これが足し算モデルの考え方です。

きっかけ:狩猟採集民ハッザ族の研究

この考え方に疑問を投げかけたのが、タンザニアで狩りや採集をして暮らすハッザ族を調べた研究です[3]。

ポンツァーらは、ハッザ族の大人30人(男性13人、女性17人)の1日の消費量を、11日間かけて測りました。測り方は「二重標識水法」という精度の高い方法です。目印をつけた特殊な水を飲み、尿を調べることで、ふだんの生活のまま消費量を測れます。

その結果、ハッザ族は(特に男性で)欧米の人よりよく体を動かしていました。それなのに、体の大きさの違いをそろえて比べると、1日の消費量は欧米の人と変わりませんでした[3]。

ただし、ハッザ族の「よく動いている」度合いは、実際に測った値ではなく、計算で推定した基礎代謝をもとに出したものです。また、女性については、欧米の人との差があるかないか、ぎりぎりのところでした[3]。

制約モデルを確かめる:332人の調査

ポンツァーらは2016年、ハッザ族などの結果を受けて、もっと多くの人のデータで制約モデルを確かめました[4]。

対象は、ガーナ、南アフリカ、セーシェル、ジャマイカ、米国の5つの地域の、25〜45歳の332人です。1日の消費量は二重標識水法で、体の動きは体につける活動量計で測りました。

その結果、あまり動かない人たちの間では、よく動く人ほど1日の消費も多くなっていました。ところが、最もよく動く上位4割の人たちでは、それ以上動いても1日の消費はほとんど増えず、頭打ちに近い状態でした[4]。

また、体の大きさなどの違いをそろえたうえで、1日の消費の個人差のうち、体の動きの違いで説明できるのは7〜9%だけでした[4]。

この研究には限界もあります。著者自身も、ある時点でいろいろな人を比べた横断研究であること、活動量計では体の動きを正確に測りきれないことを、限界として挙げています[4]。また、この研究は体重への影響は調べていません。

なお、著者らは、運動習慣のない人が運動を始めると、少なくとも始めてしばらく(約20週)は1日の消費が増えると考えています[4]。消費の伸びが鈍くなるのは、長い期間をかけて体が慣れた結果だ、という説明です。「運動しても消費は増えない」という意味ではないので、注意してください。

3. 消費の補償はどのくらいか

では、運動で使った分のうち、どのくらいが「消えて」しまうのでしょうか。

国際原子力機関(IAEA)が集めた、二重標識水法のデータベースがあります。そのうち大人1,754人のデータを分析した研究では、消費の補償は平均28%と推定されました[5]。つまり、運動で使った分の約7割しか、その日の消費に上乗せされない計算です。

さらに、体脂肪が多い人ほど、補償が大きい傾向がありました。BMI(体重と身長から計算する肥満度の目安)が低いほうから10%の位置にあたる人では約30%、高いほうから10%の位置にあたる人では約46%でした[5]。

ただし、「体脂肪が多いから補償が大きくなる」のか、「補償が大きい人ほど太りやすい」のかは、まだ分かっていません[5]。

注意してほしいのは、この28%は、運動を増やした人を実際に追いかけて測った値ではないことです。基礎代謝と1日の消費の関係から、統計の計算で推定した値です。この計算方法には、統計の面からの批判もあります(詳しくは次の章)[6]。

4. 消えたカロリーの正体は?(論争)

補償があること自体よりも議論になっているのが、「消えたカロリーはどこへ行ったのか」という点です。

体重の補償:食べる量が増えた?

米国で、ランダム化比較試験(RCT、Martinら、2019年)が行われました[7]。RCTとは、参加者をくじ引きのように無作為にグループ分けして比べる試験です。

この試験では、太り気味の大人198人を、運動しないグループと、運動量の違う2つのグループに分けました。運動はすべて専門スタッフの見守りのもとで、24週間続けられました[7]。

運動しないグループ少なめの運動量(週約700kcal)多めの運動量(週約1,760kcal)
予測された体重の変化0.0kg−1.9kg−4.3kg
実際の体重の変化−0.2kg−0.4kg−1.6kg
体重の補償(予測との差)0.0kg1.5kg2.7kg

運動した2つのグループでは、体重が予測ほど減りませんでした[7]。一方、じっとしているときの代謝や、運動以外の日常の動きには、グループの間で差がありませんでした[7]。

著者らは、補償の原因を「食べる量と食欲が増えたこと」だと考えています。二重標識水法のデータから計算した食べる量は、1日あたり約91kcalと約124kcal増えていました[7]。

ただし、この食べる量は直接測ったものではありません。体重がほぼ変わらない時期は「食べた量=使った量」とみなせるため、消費量から計算した値です。実際に研究所で食事をしてもらったテストでは、食べる量が増えたことは確認されませんでした[7]。

消費の補償:代謝は下がっていなかった

同じ試験の参加者のうち、運動した29人をさらに詳しく調べた研究があります(Flanaganら、2024年)[8]。

その結果、約半数(48%)の人で、1日の消費が予測より平均約308kcal少なくなっていました[8]。

しかし、代謝が下がっていたかを調べたところ、補償があった人となかった人で差はありませんでした[8]。調べたのは、筋肉や脂肪の量などから予測される値と比べて、代謝がどのくらい下がっているかです。24時間全体、じっとしているとき、寝ているときのどれでも、差は見られませんでした。

つまり、補償は起きているものの、その仕組みは「代謝が下がったから」では説明できなかったのです。著者らは、運動の効率が良くなった(同じ運動を少ないエネルギーでこなせるようになった)可能性を挙げていますが、まだ確かめられていません[8]。

なお、この論文には、制約モデルを唱えたポンツァー自身も著者として加わっています。

制約モデルへの疑問

制約モデルの根拠には、測り方と統計の面から疑問を示した見解論文もあります(Gonzalezら、2023年)[6]。主な指摘は次の3つです。

  • 活動量計の測りもれ:腰につける活動量計で説明できるのは、二重標識水法で測った「体を動かして使ったエネルギー」の違いの6〜16%だけです。立ち仕事、荷物運び、自転車などはうまく測れません。頭打ちに見えた理由の一部は、こうした測りもれかもしれません[6]。
  • ハッザ族の代謝は推定値:ハッザ族の基礎代謝は計算で推定した値です。「代謝を下げて埋め合わせている」というのは、直接確かめたことではなく、推論です[6]。
  • 統計の落とし穴:測定の誤差があると、統計の計算上、補償が実際より大きく見えることがあります。ただし、3章で紹介した推定にどのくらい影響したかは分かっていません[6]。

この論文の著者らは、単純な足し算モデルも、極端な制約モデルも、おそらく正しくなく、実際はその中間だろうと結論しています[6]。

さらに、補償を引き起こしているのは運動そのものではなく、エネルギーの不足(食べる量が使う量に追いつかない状態)ではないか、という見方を示しています[6]。

足し算モデルを支持する研究

2025年には、米国の大人75人を調べた横断研究が発表されました(Howardら、2025年)[9]。参加者は、運動習慣のない人から、フルマラソンより長い距離を走るランナーまでさまざまです。過去1年間、体重が安定している人だけが対象でした。

その結果、体の動きと1日の消費の関係は、一直線(よく動く人ほど、消費も一定のペースで多くなる)と考えるのが最もよく当てはまりました[9]。

また、じっとしているときの代謝と体の動きには関係がありませんでした。免疫や生殖などの体の働きが抑えられている証拠も、見つかりませんでした[9]。

ただし、これも横断研究です。また、最もよく動く参加者でも、頭打ちが起こるほどの運動量には届いていなかった可能性があります[9]。

制約モデルを唱えた側の最新の見解

ポンツァーらは2026年に、これまでの研究をまとめた総説を発表しました(Pontzer & Trexler 2026。有料のため、要旨のみ参照)[10]。

要旨によると、人が有酸素運動をした研究では、1日の消費の増え方は、足し算モデルで予想される量の約3割にとどまりました[10]。

また、補償の大きさは条件によって変わり、筋トレでは小さく、食事制限をしながらの有酸素運動では大きくなるとしています[10]。基礎代謝や寝ているときの代謝の低下は、補償の一部にはなるものの、すべてを説明することはできないとしています[10]。

研究のまとめ

研究研究の種類主な結果結果の向き
Martin 2019[7]介入研究(RCT)体重が予測ほど減らず、著者は食べる量の増加と解釈体重の補償を示す
Flanagan 2024[8]同じ試験の追加の分析補償した人でも代謝の低下なし「代謝が下がる」という仕組みに否定的
Gonzalez 2023[6]見解論文制約モデルの根拠に、測り方・統計の面で疑問2つのモデルの中間
Howard 2025[9]横断研究体重が安定した人では一直線の関係足し算モデル寄り
Pontzer & Trexler 2026[10]総説(要旨のみ)有酸素運動では、消費の増え方が予想の約3割制約モデル寄り

消えたカロリーの正体は、まだはっきりしていません。

ただ、制約モデルを唱えた側と批判する側の両方が、「エネルギーが足りないときに補償が強まるのではないか」と指摘している点は、注目すべきところです[6][10]。

5. では、どう運動すればいいか

運動量を増やせば、補償を上回れるかもしれない

太り気味の大人に、1回300kcalまたは600kcalの運動を週5回、12週間続けてもらった研究があります[11]。

その結果、週3,000kcal(1回600kcal×週5回)のグループでは、体脂肪が約2.6kg減りました。一方、週1,500kcalのグループでは、はっきりした(統計的に意味のある)減少は見られませんでした[11]。運動量を十分に増やせば、補償を上回って体脂肪を減らせる可能性があります。

ただし、29人だけの小さな研究で、比べるための「運動しないグループ」もありません[11]。また、週3,000kcalは、一般の人にはかなり多い運動量です。

国の資料も「食事との組み合わせ」が前提

厚生労働省の「標準的な運動プログラム」では、肥満症やメタボリックシンドロームの人に向けて、食事と運動で今の体重の3〜5%程度を減らし、それを保つことを目標にしています[12]。

運動の目安は、中くらいの強さの有酸素運動を週150〜300分(1日30〜60分程度)です。そして、運動で使うエネルギーを増やすことと、食事でとるエネルギーを減らすことのバランスが大事だとしています[12]。

体重以外にも効果がある

1章で紹介した欧州肥満学会の推奨では、有酸素運動で内臓脂肪や肝臓の脂肪が減り、血圧が下がることも示されています[1]。運動の価値は、体重の数字だけでは測れません。

まとめ

  • 食事制限をせずに運動だけで期待できる減量は、平均2〜3kg程度と小さい。
  • 運動で使った分は、必ずしも「足し算どおり」に1日の消費に上乗せされるわけではない。
  • ただし、その原因が代謝の低下なのか、食べる量の増加なのか、運動の効率が良くなったからなのか、まだ決着していない。
  • 体重を減らすには、食事との組み合わせが現実的。運動は、体重以外の健康のためにも続ける価値がある。

参考文献

  1. Oppert JM, Bellicha A, van Baak MA, et al. Exercise training in the management of overweight and obesity in adults: Synthesis of the evidence and recommendations from the European Association for the Study of Obesity Physical Activity Working Group. Obes Rev. 2021;22(Suppl 4):e13273.:DOI
  2. 厚生労働省 e-ヘルスネット「身体活動とエネルギー代謝」:e-ヘルスネット
  3. Pontzer H, Raichlen DA, Wood BM, Mabulla AZP, Racette SB, Marlowe FW. Hunter-gatherer energetics and human obesity. PLoS One. 2012;7(7):e40503.:DOI
  4. Pontzer H, Durazo-Arvizu R, Dugas LR, et al. Constrained total energy expenditure and metabolic adaptation to physical activity in adult humans. Curr Biol. 2016;26(3):410-417.:DOI・PMC
  5. Careau V, Halsey LG, Pontzer H, et al. Energy compensation and adiposity in humans. Curr Biol. 2021;31(20):4659-4666.e2.:DOI・PMC
  6. Gonzalez JT, Batterham AM, Atkinson G, Thompson D. Perspective: Is the response of human energy expenditure to increased physical activity additive or constrained? Adv Nutr. 2023;14(3):406-419.:DOI
  7. Martin CK, Johnson WD, Myers CA, et al. Effect of different doses of supervised exercise on food intake, metabolism, and non-exercise physical activity: The E-MECHANIC randomized controlled trial. Am J Clin Nutr. 2019;110(3):583-592.:DOI・PMC
  8. Flanagan EW, Sanchez-Delgado G, Martin CK, Ravussin E, Pontzer H, Redman LM. No evidence for metabolic adaptation during exercise-related energy compensation. iScience. 2024;27(6):109842.:DOI
  9. Howard KR, Prado-Nóvoa O, Zorrilla-Revilla G, et al. Physical activity is directly associated with total energy expenditure without evidence of constraint or compensation. Proc Natl Acad Sci U S A. 2025;122(43):e2519626122.:DOI
  10. Pontzer H, Trexler ET. The evidence for constrained total energy expenditure in humans and other animals. Curr Biol. 2026;36(4):1013-1025.e4.(要旨〔抄録〕のみ参照):DOI
  11. Flack KD, Ufholz K, Johnson L, Fitzgerald JS, Roemmich JN. Energy compensation in response to aerobic exercise training in overweight adults. Am J Physiol Regul Integr Comp Physiol. 2018;315(4):R619-R626.:DOI・PMC
  12. 厚生労働省「標準的な運動プログラム(健康増進施設)」肥満症・メタボリックシンドロームの人を対象にした運動プログラム:PDF

内部リンク:HIITは有酸素運動より痩せるのか?メタ分析と国内外の公的見解から検証する/「運動後も脂肪が燃え続ける」は本当?アフターバーン(EPOC)を一次文献で検証

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